田舎に仕事はある? 地方移住後にできる仕事の種類・働き方を紹介

地方への移住を考えているんだけど、田舎に仕事はあるのだろうか…。現地でどんな仕事ができるのか、先にイメージしておきたい。

こんな疑問にお答えします。

筆者の私は、2020年に東京都から長野県へ移住しました。
移住前にはいろいろな情報を集めましたので、自分の経験をもとにしつつ、今日は「地方移住後の仕事」をテーマにした記事を書こうと思います。

地方移住を目指す人が増えているといわれますが、同時に、さまざまな調査で「地方移住後の心配事ランキング」のトップ3に入ってくるのが「仕事」です。

仕事は、生活の基盤となるものですから当然ですよね。
都会に比べて「田舎では求人数が少ない、平均給与が低い」といわれることも多いので、そのせいで移住に二の足を踏んでしまう人もいるかもしれません。

ですが、地方移住後にどのような仕事や働き方の可能性があるのかを理解しておくことで、見えない不安感は少し減るのではないかと思います。

また、地域によって主力となる仕事の種類や実現可能な働き方には違いがある場合も多いので、先に自分の理想の働き方をイメージしておくことで、移住先選びがしやすくなってくるはずです。

そこで今回は、地方移住後にできるおもな仕事について、実際に移住を経験した私が紹介しようと思います。

  • 地方移住後にはどんな仕事ができる?
  • 田舎ならではの働き方を知りたい
  • 地方で働くメリット・デメリットは?

このような内容の記事となりますので、興味がある方は、ぜひ最後まで目を通していただければ幸いです。

では、さっそく話を進めていきますね。

目次

地方移住後にできる仕事の種類・働き方

最初に、地方移住後にできるおもな仕事の種類・働き方を挙げます。

これは私自身がさまざまな本やネットから、あるいは自治体や移住支援団体に移住相談をしたりして集めた情報に基づくものです。

①:地元の企業へ就職

地方移住後の働き方として最もスタンダードといえるのが、「地元の企業へ就職」することでしょう。

もともと会社員であった人や安定した働き方をしたい人は、やはりこの形が落ち着くのではないかと思います。

ただ、地方移住にあたって気をつけておきたいのは、地方では東京・大阪のような大都市のように多種多様な業種の企業が数多く存在するわけではないことです。

地域ごとに「製造業が強い」「宿泊・サービス業の割合が大きい」などの特徴があり、主力産業が求人にも影響しますので、そこを事前に調べておくのをおすすめします。
(同じ製造業であっても、自動車部品関連であったり半導体であったりと、地域ごとに強みのある業種が異なります)

たとえば現在私が住む長野県は、全国に比べて「卸売・小売業」の比率が低く「製造業」の比率が高いです。
ものを売るよりも、「ものづくり関連」の産業が発展している県とされます。

私はこういった情報を「長野県のIターン就職・転職セミナー」のようなものに参加して入手しました。

各自治体や移住支援団体が、こうしたセミナーを多数開催していますので、興味がある方は「〇〇県 Iターン 仕事」といった形で調べてみてください。

②:地域おこし協力隊に入る

次に紹介するのが、「地域おこし協力隊」です。

地域おこし協力隊の制度が始まったのは、2009年。
人口減少や高齢化が進む地方自治体に都市部からの移住者を呼び込むためにスタートした制度です。

総務省発表の情報によれば、2019年総務省の「地域おこし協力隊推進要綱」に基づく隊員数は5,349名で、全国で1,071の自治体が隊員を受け入れています。

出典:令和元年度における地域おこし協力隊の活動状況等について

地域おこし協力隊の隊員の給料は自治体の税金から支払われており、基本給と、その他の手当なども含めると、月に18~20万円ほどが手元に入るとされています。

飛びぬけて裕福な暮らしはできなくても、現地での住宅が無料で確保されたり、社会保険制度や交通費の支給などもあったりするため、生活に困ることはないでしょう。

仕事内容は自治体によってさまざまですが、農林水産業への従事、地域の情報発信やPR活動、住民の生活支援などが中心です。

任期は最長3年で、活動終了後はその自治体に定住することが推奨されているものの、絶対に離れてはならないという規則はありません。

ちなみに筆者の私・やまももは、数年前の独身時代、地方移住をぼんやりイメージし始めたころ、地域おこし協力隊への参加を本気で考えていた時期がありました。

当時は現在ほど募集内容の種類や数が多くないこともあって見送ったのですが、その後、年々隊員を募集する自治体の数も隊員数も増えており、個人的には地方移住の仕事の選択肢として結構おすすめです。

自治体によっては兼業・副業もOKなので、フリーランスで仕事をしつつ、というのもいいなと思っています。

以下のページでは、日本全国の地域おこし協力隊の募集内容等が検索できるので、興味がある方はぜひチェックしてみてください。

>>JOIN 地域おこし協力隊

③:事業継承

事業継承」とは、会社の経営を後継者に引き継ぐことを意味します。

近年、とくに地方の中小企業では跡継ぎがおらず、「自分の代で会社を閉じなくてはならない」と考えている年配の経営者が増えています。

そこに目をつけて、地方移住をキッカケに地元企業の事業継承をし、経営者となるのが移住による事業継承の形です。

事業継承をするメリットとしては、すでに事業のビジネスモデルが確立されていること、設備が揃っていること、顧客がついていることなどが挙げられます。

一般的な起業の場合、自分でイチからすべてを計画し、動いていかなければなりません。
事業内容によっては多額の資金が必要となり、事業が軌道にのるまで利益がほとんど出ない場合もあります。

しかし事業継承がうまくいくと、既存のやり方を発展させてさらに飛躍させやすかったり、先代の経営者からノウハウを教えてもらえたりし、経営ハードルが低くなります。

とはいえ、事業継承をすれば100%成功するわけではありません

経営者が交代する以上、経営の仕方によっては会社が思わぬ方向に動く可能性もありますし、従業員とのコミュニケーションに失敗して事業が思うように回らなくなるといったこともあります。

経営者としてのノウハウやスキルを高める努力は不可欠です。

現在、各自治体で移住者と事業者をマッチングさせ、事業継承を実現させるプロジェクトが始まっています。

2017年から全国に先駆けてこういったプロジェクトを開始した和歌山県では、制度を利用すると自治体が間に入って支援を行ってくれるうえに、最大100万円の補助金も出されます。

>>和歌山県 移住者継業支援プロジェクト

その他の自治体でも少しずつ同様のプロジェクトが始まっていますので、興味があれば各自治体の移住相談窓口に確認してみてください。

④:一次産業(農業・林業・漁業など)

農業・林業・漁業といった「一次産業」も、地方ならではの仕事といえるでしょう。

自然と深くつき合うこのような仕事に憧れて、地方への移住を決意する若者も少しずつ増えているようです。

しかし、やはり一次産業は甘い仕事ではありません。
実家がもともと農家で跡を継ぐ、というのならまだしも、外部の人間が未経験で取り組むには相当な努力が必要になってきます。

たとえば農業の場合、農業大学校などで技術を習得するか、農業法人で働きながら技術を習得するのが一般的な独立農家になる道とされています。
少なくとも2~3年は下積みのような意識で、スキルを身につけないとなかなかうまくいきません。

ただ、最近は「半農半X」なんていう言葉もあり、自給自足できるくらいの小さな規模で農業に取り組みつつ、別の仕事をする事例も増えています。

それでも農業は片手間でうまくいくものでもないので、しっかり知識を身につけつつ、安定した収入源となる「半X」の働き方をどうすべきか考えなくてはなりません。

いずれにせよ、一次産業は人手不足といわれつつも未経験者がいきなり参入するのはやや難しい(就職のしくみが複雑など)ところがあるので、事前に自治体の窓口や移住支援団体などを活用し、情報をふんだんに集めたほうがいいでしょう。

なお、地方移住をキッカケに農業や林業へ従事する道に関しては、移住専門雑誌『ロコラ』のVol.2で詳しく紹介されています。

この『ロコラ』は2019年に創刊された新しい雑誌で、数ヵ月に1回のペースで発売されています。
個人的に多くの移住関連本・雑誌の中でかなりイチ推しで、移住後のライフスタイルや、働き方などの情報が満載です。

移住を考える人には本当におすすめなので、チェックしてみてほしいです。

⑤:起業(カフェ・ゲストハウスなどの開業も含む)

地方移住を機に、「起業」に踏み切る選択肢もあります。

というよりは、田舎でカフェの開業などやりたいことが決まっていたり、起業して理想のライフスタイルを実現するために地方移住をする、という例が多いようにも思います。
(テレビ番組『人生の楽園』を見ていると、IターンやUターンしてお店を開業した人がよく取り上げられていて、とくにそう感じますね)

カフェ、雑貨店、パン屋、パティスリー(洋菓子店)、レストラン、ゲストハウスなどは、地方移住者の起業例でよくあるパターンです。

こういった店を出すときは、街中では普通にテナントを借りて店を出すというのもありますが、農村・漁村だと空き家を安く購入し、リノベーションする人が多いそうです。

空き家を探すときは「空き家バンク」という地方自治体の制度を利用すると便利です。

空き家バンクでは、地方自治体が間に立ち、空き家を貸したい人・売りたい人と、空き家を借りたい人・買いたい人をつなげてくれるので、安心感があります。(以下のWebページに詳しく掲載されています)

>>一般社団法人 移住・交流推進機構 ニッポン移住・交流ナビ

起業は簡単ではありませんが、田舎では地域の特性やニーズをうまく活かすことができれば、都会で起業するよりもライバルが少ないこともあって、大きく成功している例もあるようです。

⑥:フリーランス

最後に紹介するのは、企業や団体に所属せず個人で働く、いわゆる「フリーランス」です。

私自身が長年この形態で働いているため、ここに関してはさまざまなケースや事例のお話ができます。

ひとことで「フリーランス」といっても仕事内容は多岐にわたり、なかには「フリーランス美容師」や「フリーランススポーツトレーナー」のような人もいます。

ただ、最近数が増えていて、地方で小さくビジネスを始めやすいのは、IT・Webを活用するメディア、クリエイティブ系の仕事です。

具体的にはデザイナー、プログラマー、ライター、動画編集者など。(私自身も「ライター兼エディター」で、こちらに当てはまります)

私は東京にいたときからずっとフリーランスとしてこの仕事をしていたため、地方移住がキッカケで、というわけではありません。

しかしIT・Webを活用して仕事ができると、移住先の選択肢や田舎暮らしの自由度が上がることを強く実感しています。

最近は未経験からフリーランスエンジニア、フリーランスWebデザイナーなどになる人が増えており、独学システムが整ってきています
チャレンジする価値は十分にあると感じます。

この件に関しては以下の別記事で詳しくまとめていますので、もしよろしければご覧ください。

まとめ:地方でも、やれる仕事の選択肢はたくさんある

今回は、地方移住後にできる仕事・働き方の種類について取り上げました。

あらためてまとめると、

  1. 地元の企業へ就職
  2. 地域おこし協力隊に入る
  3. 事業継承
  4. 一次産業(農業・林業・漁業など)
  5. 起業(カフェ・ゲストハウスなどの開業も含む)
  6. フリーランス

の6つを紹介しました。

お気づきの方もいるかもしれませんが、1と2は雇用されて働くスタイルで、3~6は基本的に自営型となります(4は雇われる場合もありますが)。

地方といっても、日本全国には非常に数多くの自治体があり、地域ごとに特性がまったく異なります。

私自身、東京から長野県へ移り住んで、各地域に独特で豊かな個性や風習が根付いていることに驚く毎日です。
この感覚は、東京では抱くことがほとんどありませんでした。東京は良くも悪くも均一化されている印象でしたから。

たしかに田舎になればなるほど都会ほど求人数がないのも事実ですが、地元密着型の仕事は探せばいろいろと見つかります

まずは理想のライフスタイルを明確にし、そこで自分がやれる仕事、挑戦したいと思える仕事を探していくのがいいのかな、と思います。

今回の記事が、少しでも地方移住を考えている方の参考になればうれしいです!
お読みいただきありがとうございました。


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